トイレットペーパー騒動

トイレットペーパー騒動（トイレットペーパーそうどう）とは、1973年（昭和48年）10月31日に発生したトイレットペーパー買い占めパニックと報道をきっかけに、日本全国に広がった日用品買い占めパニックである。北千里に住むピアノ教師の主婦が生徒の親や近隣の住民に話した「オイルショックの影響でトイレットペーパーが不足する」という噂が大阪府の千里ニュータウンで広まり、あるスーパーで行われたセール対象のトイレットペーパーに購入希望者が殺到したことが発端となった。その状況を毎日新聞が「定価の2倍になった」と誤報したことで不安が全国に広がり、トイレットペーパー以外の日用品へまで買い占めが相次ぎ社会問題化した。なお、最初に噂を流した主婦に取材が殺到したが、「名前は出さないでくれ」と取材を断り、ピアノ教師の主婦という情報しか残っていない。

1973年（昭和48年）10月16日に、第四次中東戦争を背景に、中東の原油産油国が、原油価格70%引き上げを決定したため、当時の第2次田中角栄内閣の中曽根康弘通商産業大臣は対策して「紙節約の呼びかけ」を10月19日に発表した。